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LINEが流通業に与える影響と対策について

こんにちは。いろはの竹内です!
先日、近所に足ツボのマッサージ店がオープンしたので、
早速、お客さんとしてお店に行ってみました!

で、担当の若いオネェさんが、身体の不具合のあるツボを、
グイグイと親指で押してくるんです。

「はい、ここは『肝臓』のツボね」

「イタタタタッ!」

「ここは、『目』ですねぇ。結構、疲れていますね」

「そうなんですよ、あいたたたたっ!」

「あー、これは『腸』のツボですね。痛いでしょ」

「はいっ、痛っ、いたたたたっ!」

「で、こちらは、『子宮』のツボですね」

 

 

「いたたっ……って、えっ? 子宮?」

 

オネェさん、僕、そのツボはないんじゃないでしょうか?

と、いい加減な足ツボマッサージ店のおかげで、
「足ツボはどこを押しても痛い」という事実が分かっただけでも収穫です。

そんなわけで、ゴールデンウィークのど真ん中にお送りする、
本日のメルマガはコチラ。

「ライン」について、です。

ええ、例の「LINE」です。みなさん、使っていますか?

ちょっと怖いLINE普及のお話

最近、猛烈に利用者を増やしている「LINE」。
この新しいSNSの現在の利用者数は4500万人で、

計算で行くと、日本の人口の約3分の1はLINEを使っていることになります。
http://japan.internet.com/busnews/20130418/2.html

「おいおい、そんなにみんな使ってないだろ!」

と思っていたんですが、
私の高校生と中学生の娘は、ほとんどLINEしか使っていません。

特に高校に入学したばかりの娘は、友達とメールアドレスの交換なんかもやりませんし、
フェイスブックやツイッターもやっていません。

クラスや友達同士ですぐにLINEの中でグループを形成して、
部活の連絡を取り合ったり、文化祭の出し物を決めたりしています。

こういうライフスタイルをするのは
たまたま、うちの子供だけかと思ったんですが、

これがまた、近所の年頃のスマホ持ちの子は、
みんな「LINE」にハマりまくっているんですね。

しかも、子どもがLINEを使いまくると、
その親もLINEを使いまくるようになり、

加速度的に「メール」や「フェイスブック」のような、
ちょっと回りくどいネットのコミュニケーションツールは、
使わなくなってきている印象です。

断っておきますが、私は基本的に、
「自分の身の回りや体験のサンプルで、市場調査やコンサルティングをしてはいけない」を、
モットーにしています。

これをやってしまうと、客観的な判断ができなくなりますので、
できるだけ「肌感覚」というのは、ノウハウや情報の中には持ち込まないようにしています。

しかし、ちょっとこのLINEの波及の勢いは、
あまりにも広がる速度が速すぎて、客観的な判断ができず、
純粋に「これは私の身の回りだけで起きている出来事ではないのではないか?」という、
かなり動物的な直感で語らざるを得ない状況になっています。

たぶん、専門的なリサーチをしていないだけで、
私の取引先の会社や、友達、親類なんかも、
少しずつLINEにシフトしていっているんじゃないかと、
そんな予感すら感じさせる勢いなのです。

そうなると、このLINEの勢いはどこまで続くのか?
これが一番気になるところです。

誤解を恐れずに言わせてもらえれば、
LINEのような「ちょっとバカっぽい」雰囲気のものって、
やっぱり市場のウケがバツグンにいいんだと思います。

つまり一般的なビジネスパーソンが「なんで、こんなもんが流行るの?」っていうもののほうが、
過去の例をみても、爆発的にパンデミックしやすい傾向にあります。

使っていて、なんとなく「楽しい」「面白い」というものは、
老若男女問わず、収入や仕事に関係なく、社会の裾野まで満遍なく広まるので、
このLINEの利用者は、他のSNSの利用者を凌ぐぐらいの勢いで広まることだと思います

でも、この状態は冷静に考えると、
ネット関連のビジネスに携わる人にとったら、とっても大きな打撃だと思いますよ。

まず、今までの「メールでのやり取り」というのが、
基本的にすべてがLINEになってしまったら、

最初に「メルマガ」という販促媒体は読まなくなりますよね。

そうなると、ネットショップはリピートのお客さんを囲い込むこともできなくなるし、
楽天市場のメール広告のように、お客さんにプッシュ販売することができなくなります。

お客さんのネット上でのコミュニティは最初から囲い込まれていますから、
そこにクーポン券やセール情報を流すには、大きな資本力が必要だし、企画力も重要になります。

もちろん、やり方次第では小さな企業でも参入することは十分可能だと思いますが、
少なからず、LINEに小さい資本の会社が参入するのは、
今までのネットビジネスのやり方では通用しないことは確かです。

しかも、LINEの場合はコミュニティを作る規定の人数が限られているので、
フェイスブックのような「いいね!」ボタンでの情報の拡散性はあまり期待できません。

つまり、このLINEというコミュニティの中に、
「商売」を持ち込むことも難しければ、「新しく達になる」ということも難しくなるので、
従来のSNSマーケティングも通用しなくなるのです。

いいですか?

メールマガジンによる販促が「絶滅する」ということは、今後もないと思います。
紙媒体のDMがなくなっていないのと同じで、
メールマガジンを愛読して、その情報を得て買い物をする人というのは、
おそらく、永遠に何百万人という客のパイが残り続けるんだと思います。

しかし、今後、スマホやタブレットが普及して、
LINEやフェイスブックの非利用者が増えるようなことがあれば

おそらく、メルマガの読者は「絶滅」はしないまでも、
「爆発的に増える」ということはないんだと思います。

家にパソコンを持つ必要もないですし、
家でパソコンを立ち上げてWEBを見る必要もありません。

家でメールを受信する必要もなければ、
会社のパソコンでは、仕事で使う必要最低限のメールしか送受信しないので、
「メルマガ」という商用宣伝が入り込む余地はなくなると思います。

もちろん、若い世代がLINEを使いまくったとしても、
40代以降の人たちはメールを使い続けると思いますし、

何より学生のような「コミュニティ」を作ることができない中高年の間で
LINE利用率は、極端には増えないと思います。

あと、フェイスブックの利用者が減ったと世間では言われていますが、
そもそもフェイスブックとLINEの使い道と利用者層が違うので
ここのパイは潰し合うほどの関係性にはならないとは思います。

でも、今のLINEを狂ったように使いまくっている、
若い世代が購買層の中心になった時に、

果たしてネットショップは、どのように消費者にアプローチしなくてはいけないのか、
そのへんまで、「先」を考えていなければ、
5年、10年先の明るい会社の未来を作ることはできないんだと思います

古いEコマースのビジネスモデルで戦える時間は、
そんなに長くはないんだと思いますよ。

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編集後記

2年ぐらい前に、次年度の未来予測カレンダーを制作する際に、
SNS関連の企業の取締役さんに、
「今後の日本のSNSはどうなりますか?」と質問したところ、

「小さなSNSが、たくさん日本に生まれるのではないか?」

という予測を話してくれました。
フェイスブックやツイッターはあくまで発展途上のモデルであって
そこから、完成度の高いSNSが登場したり、
はたまた、バカバカしいSNSが登場したり、

100個ぐらい、いろいろなタイプのSNSが広がって、
それらをみんながライフスタイルに合わせて好き勝手使う……
というような世の中になるのではないかとおっしゃっていました。

おそらく、その流れのひとつとして生まれたのが、
この「LINE」というサービスなんだと思います。

それを考えると、このLINEのブームも、おそらく“一瞬”であって、
また新しいSNSのブームにあわせて、
自分たちの戦略を変えていかなくてはいけないんだと思います。

「そりゃ、いちいち戦略を変えなきゃいけなくて大変だ!」

そう思った人も多いと思いますが、
実は、SNSやメールマガジンの市場がどんなに変わろうが、
「いい商品」「いいサービス」というのは、
人と人とのコミュニケーションの中で永遠に広まり続けるものです

それが、たとえ紙媒体になっても、WEBになっても、
人と人との会話の中でも、フェイスブックでも、LINEでも、

「いい情報を、仲の良い人に伝えたい」

という消費者心理の基本機軸は、100年経ってもブレることはありません。
そこがおそらく、これからの中小企業が目指すべき
最終的な販促の“ゴール”なんだと思います。

ネットの環境にあわせて「戦略」を変える“古い売り方”から、
ネットの環境に振り回されない「戦略」をたてる“新しい売り方”に、
今、流通の世界は動きはじめたばかりなんだと思いますよ。

新しい“スタイル”を見つけ出せ!

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楽天市場等のネットビジネスで
多くの受賞履歴
あり。

大企業、中小企業問わず、実店舗ビジネス、ネットビジネスのアドバイスを行なう経営コンサルタント。有限会社いろは代表取締役。大学卒業後、雑誌編集者を経て観光牧場の企画広報に携わる。楽天市場等で数多くの優秀賞を受賞。現在は雑誌や新聞に連載を持つ傍ら、全国の商工会議所や企業等でセミナー活動を行い、「タケウチ商売繁盛研究会」の主宰として、多くの経営者や起業家に対して低料金の会員制コンサルティング事業を積極的に行っている。特にキャッチコピーによる販促戦略、ネットビジネスのコンサルティングには、多くの実績を持つ。著書に『売り上げがドカンとあがるキャッチコピーの作り方』(日本経済新聞社)、『御社のホームページがダメな理由』(中経出版)、「会計天国」(PHP研究所)ほか、多数。
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